必読!歯科用電子カルテの手引き

HOME » 【歯科医院向け】電子カルテの基本知識

【歯科医院向け】電子カルテの基本知識

厚生労働省が後押ししていることもあり、今後はさまざまな医科・歯科などで電子カルテが常設化していくと考えられます。

そこでこのカテゴリでは、これから導入を開始するという歯科医院に向けて、電子カルテにかんする基本的な知識を含めた情報をご紹介していきましょう。

その種類

一般的に歯科医院などで使用できる電子カルテには、大きく2つの種類があるといわれています。こちらのページでは、2つのタイプについてそれぞれ解説していきます。

  • 一体型
    歯科医院をはじめ、広く一般的に使用されているレセコンとの一体型電子カルテです。
    入力操作が簡単で、医療に携わるスタッフの医事的知識が少なくても操作ができることで知られています。
  • 連動型
    電子カルテとレセコンがそれぞれ独立しているタイプ。
    コストを削減できるうえに、使用するソフトを自由に使うことができる電子カルテシステムです。

電子カルテの種類について詳しくみる>>

導入するメリット

歯科電子カルテシステムを導入するにあたってのさまざまなメリットを紹介しています。

まず第一に、紙カルテとちがって大幅にコストを削減することができる、同時にスタッフにかかる負担も軽減することができます。

そのほかに、さまざまなメリットがありますので、ぜひ参考にしてみてください。

導入するメリットを詳しくみる>>

おおまかな価格目安

効率化や経費削減のできる電子カルテですが、それでは導入にあたりどの程度の費用が必要なのでしょうか?こちらのページでは、歯科電子カルテシステムの導入に必要な平均価格についてくわしく解説しています。

おおまかな価格目安を詳しくみる>>

導入の流れ

電子カルテシステムを導入するときには、どのようなタイミングで行うか、また更新に最適な時期についても紹介しています。合わせて導入の流れについても詳細に掲載しています。

知っておきたい問題点

導入に際しては、どのような問題点が考えられるのでしょうか?実際に電子カルテを導入してあがっている医師からの不満点などを例示として、くわしく解説していきます。

知っておきたい問題点を詳しくみる>>

【番外】厚生労働省が電子カルテを普及させたい理由

厚生労働省は、情報テクノロジーを活かした医療を実現するために、電子カルテの普及を後押ししています。その背景にあるもの、そして電子カルテを導入することで得られるメリットなどについてまとめました。

電子カルテを普及させたい理由を詳しくみる>>

導入前に知っておきたい電子カルテの基本構造と3つのポイント

最近は大きな病院だけではなく、街の小さなクリニックなどでも電子カルテを導入する施設が増えています。理由として、顧客情報を単純に管理するためのものではなく、医療環境を総合的に管理するシステムであるという認識が広がっているからです。当初は、インフォメーション・テクノロジーの普及に伴うトレンドの一環であると考えられていましたが、最近では電子化による医療情報管理へのメリットが広く認知されています。

総合病院への導入が前提となっている電子カルテの基本構造は、さまざまな機能が付与されています。電子カルテの構成要件として「診断支援」「オーダー」「文書管理」「部門システム」の4つに分けられているのが特徴です。

診断支援は「健診時の基本事項の入力」「文書や画像などのテンプレート」「薬歴やアレルギー」「副作用などの患者プロファイル」によって構成されています。

また、オーダーは「診察系」「治療系」「看護系」「管理系」に、文書管理は「診断書」「同意書」「照会書」「保険関連書類」など院内書類一式の管理に関するものから構成されているのが一般的です。

部門システムは「薬剤」「求職」「救急」「医事」など院内各部門のシステムをつかさどるもので構成されています。この点は、総合病院を前提にしており小さなクリニックなどはモデルになっていません。

 

一方、近年では中小規模の病院やクリニックなどにおいて、電子カルテの導入が進んできています。以前のようにフルオーダーを基本とする考えは、コストの面から合理的ではないと判断されるようになりました。電子カルテ導入の際は、必要な機能が病院1つ1つで異なってくるため、導入前に機能を取捨選択し、最適な状態にできるかが重要となってきます。

 

実際に電子カルテを導入するためには、設定する前に3点のポイントを押さえておかなければいけません。最初のポイントは、予算設計です。どれだけ効率的なカルテであったとしても、コストを回収できなければ導入する意味がなくなってしまいます。患者数と単価の予測を立て、何年で回収するかという計画を作り、機能の取捨選択を行う必要があるといえるでしょう。

2つ目のポイントは、目標の設定です。電子システムを病院やクリニックに入れることで、どのようなサービスを患者に提供するのかを具体的に考えなくてはいけません。ここでは、実務上必要とされるシステムや機能を確認する作業を行います。「大規模」「中規模」「小規模」「総合病院」「専門病院」などによって、目標の設定方法は変わるため注意しておきましょう。

3番目は、運用の設計です。実際に、電子システムを導入することにより、医師や看護師、スタッフの動きや部門、病院全体の1日の流れを可視化することができます。インフォメーション・テクノロジーは、使いこなさなければ意味がないため、できるかぎり使い方をシンプルにしておく必要があるでしょう。実務上の承認プロセスや手続きなども、この局面で行うことになります。

小さな診療所やクリニックでは紙のカルテでも不自由しないため、電子化する必要はないと考えている医師や病院経営者がいます。しかしたとえ小規模な医療機関であっても、電子カルテを入れるメリットは大きく、コスト面だけではなく機能面を見てみても、さまざまな利点があるのです。

究極的には、電子カルテの導入は患者のためであり、小さな規模の医療機関でも患者が便利さに喜んでくれることによって、口コミや評判が高まるため、導入することのインセンティブは高まります。電子システムを入れることを阻んでいるのは、精神面での壁が大きいのかもしれません。これまでの書類手続きを廃止することに対するアレルギーが根強いため、逆にそれを払しょくすることができれば、スムーズに移行できる場合がほとんどになっています。

医療システムだけではなく、会計部分も電子化することによって、医療事務の人員やプロセスを合理化することになり、電子カルテは病院経営に大きなプラス効果をもたらしてくれるといえるでしょう。

 
 
ページの先頭へ ▲