必読!歯科用電子カルテの手引き

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【歯科医院向け】電子カルテの基本知識

厚生労働省が後押ししていることもあり、今後はさまざまな医科・歯科などで電子カルテが常設化していくと考えられます。

そこでこのカテゴリでは、これから導入を開始するという歯科医院に向けて、電子カルテにかんする基本的な知識を含めた情報をご紹介していきましょう。

その種類

一般的に歯科医院などで使用できる電子カルテには、大きく2つの種類があるといわれています。こちらのページでは、2つのタイプについてそれぞれ解説していきます。

  • 一体型
    歯科医院をはじめ、広く一般的に使用されているレセコンとの一体型電子カルテです。
    入力操作が簡単で、医療に携わるスタッフの医事的知識が少なくても操作ができることで知られています。
  • 連動型
    電子カルテとレセコンがそれぞれ独立しているタイプ。
    コストを削減できるうえに、使用するソフトを自由に使うことができる電子カルテシステムです。

電子カルテの種類について詳しくみる>>

導入するメリット

歯科電子カルテシステムを導入するにあたってのさまざまなメリットを紹介しています。

まず第一に、紙カルテとちがって大幅にコストを削減することができる、同時にスタッフにかかる負担も軽減することができます。

そのほかに、さまざまなメリットがありますので、ぜひ参考にしてみてください。

導入するメリットを詳しくみる>>

おおまかな価格目安

効率化や経費削減のできる電子カルテですが、それでは導入にあたりどの程度の費用が必要なのでしょうか?こちらのページでは、歯科電子カルテシステムの導入に必要な平均価格についてくわしく解説しています。

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電子カルテに関する資格

電子カルテの操作自体に必要な資格はありません。ただ、電子カルテの操作に必要な医療の知識とIT関連の知識を持ってオペレーションができるかを客観的に判断する資格として、電子カルテに関する民間資格が生まれました。こちらのページでは、電子カルテに関する資格について詳しく説明します。

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導入の流れ

電子カルテシステムを導入するときには、どのようなタイミングで行うか、また更新に最適な時期についても紹介しています。合わせて導入の流れについても詳細に掲載しています。

導入の流れを詳しくみる>>

知っておきたい問題点

導入に際しては、どのような問題点が考えられるのでしょうか?実際に電子カルテを導入してあがっている医師からの不満点などを例示として、くわしく解説していきます。

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【番外】厚生労働省が電子カルテを普及させたい理由

厚生労働省は、情報テクノロジーを活かした医療を実現するために、電子カルテの普及を後押ししています。その背景にあるもの、そして電子カルテを導入することで得られるメリットなどについてまとめました。

電子カルテを普及させたい理由を詳しくみる>>

電子カルテの未来

日本での電子カルテの普及率は、35%だと言われています。ですが、ヨーロッパ各国では70%もの普及率に達している国もあり、日本でも今後さらなる普及が予想されるでしょう。

こちらでは、今後日本で電子カルテシステムが普及していくにあたって、解決していかなければならない課題や、課題を乗り越えた先にある可能性についてご紹介しています。

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電子カルテの今

電子カルテを導入するにあたって、まずは導入することのメリットや活用方法などを知っておく必要があります。

こちらでは、電子カルテを導入することによって、診療や医院経営がどのように変化するのかということについて考え、さらに電子カルテに慣れるための方法、歯科医院における活用法なども合わせてご紹介しています。

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電子カルテの乗り換え

既に電子カルテを導入している歯科医院であっても、他のシステムに移行したいと考えている場合もあるでしょう。

こちらでは、電子カルテを乗り換えることの意義や、データを移行するための方法などをご紹介しています。

また、乗り換えに失敗しないための注意点なども掲載しているので、併せて参考にしてください。

電子カルテの乗り換えを詳しくみる>>

導入型電子カルテとクラウド型電子カルテ

電子カルテには、「導入型電子カルテ」と「クラウド型電子カルテ」の2種類が存在し、それぞれ料金やアクセスの方法、バックアップの容易さなどが異なります。

全般的に見ると、インターネット回線を利用したクラウド型電子カルテの方が、料金面や取り扱いの容易さなどで勝りますが、セキュリティ面を含めて考えると、導入型電子カルテの方が安全です。

こちらでは、導入型電子カルテとクラウド型電子カルテの特徴について、詳しくご紹介しています。

導入型電子カルテとクラウド型電子カルテを詳しくみる>>

電子カルテの仕組みを知っておこう!

電子カルテの仕組み、歯科用電子カルテについて解説しています。

導入する際は、クリニックの運営に合ったシステム選びや、運用方法を検討することが大切です。電子カルテの仕組みを知り、導入の参考にしてください。

電子カルテの仕組みを知っておこう!を詳しくみる>>

診断支援

検診時の基本事項の入力、文書や画像のテンプレート、薬歴やアレルギーの有無、副作用などの患者のプロファイル

オーダー

診察系、治療系、看護系、管理系

文書管理

診断書、同意書、照会書、保険関連書類

部門システム

薬剤、求職、救急、医事

このように、患者の基本的な診断内容からオーダーの内容、院内書類一式の管理に関するもの、院内の各部門の業務を管理するなど、総合病院の経営も一挙に担える要件によって構成されています。ですが、その一方で、中小規模の病院やクリニックにおいて、これらの要件をすべて揃える導入法は現実的ではありません。

昨今では、総合病院だけでなく、個人の医院での電子カルテ導入も進んでいますが、以前のようにフルオーダーを基本とする考え方では、コストと利用価値のバランスから合理性に欠きます。そのため、電子カルテを導入する際には、自院にとって必要な機能を取捨選択し、コストと機能の両面を最適な状態にすることが重要です。

そして、最適な状態でシステムを導入するためには、次の3つのポイントを押さえておかなければいけません。

ポイント1:予算設計を行う

電子カルテを導入したとしても、導入のために必要となったコストを回収することができなければ、導入する意味はありません。患者数や単価から利益の予測を立て、コストを回収する計画を作り機能の取捨選択を行いますが、電子カルテの導入で期待される利益増加分もあるので、この点も含めて予算を設計します。

歯科医院であれば、窓口会計の際に歯間ブラシや歯磨き粉などの販売履歴を確認できれば、その分新たな売上に繋げられる可能性もあります。もちろん、患者の情報から所見の診断や治療、評価などの流れを視覚的にわかりやすくすることで、業務効率の向上が図られ、診療できる患者の人数が増えることも利益増加につながる要因です。このように、導入後の増益分も合わせて予算設計を行っていきましょう。

ポイント2:導入内容と目標を設定する

電子カルテを導入する際には、患者に提供するサービスの内容を具体的に考えます。実務上必要なシステムや機能を確認し、導入する内容とそれによって実現される目標を設定する段階です。歯科医院用に設計されている電子カルテには、来院の予約システムやカルテ入力、会計機能、経営統計など、医院経営にとって基本的な要件も用意されていますが、患者へのサービスを充実させる機能も豊富にそろえられています。

例えば、患者へのインフォームドコンセントを充実させたい場合、自費診療の説明資料を自動作成し、動画や画像を使った説明を行えば、患者の治療に対する理解度は各段に上がり、さらに自費診療数の増加も期待できます。

また、デジタルレントゲンの連携などの機能を加えれば、カルテの作成や患者への情報提供も容易になり、現像のための時間を短縮化することも可能です。電子カルテを導入する目標を設定することで、自ずと導入内容も決定していくでしょう。

ポイント3:実務上の運用の設計を行う

予算と機能のバランスを考え、導入目標を決定したら、実務でシステムを運用するための設計を行います。電子カルテを導入することで、医師、看護師、スタッフの動きを可視化することができますが、システムは使いこなされてこそその真価を発揮します。そのためには、使い方をシンプルにしておく他、問診から診療、会計までを想定して、医院内の情報を共有するための流れを確認しておかなければいけません。

受付のスタッフが聞いた患者の疾病をシステムに入力し、医師や歯科衛生士への情報伝達を確実に行うことや、高齢者の治療において合併症のリスクを軽減させるため、問診票の内容をカルテに入力してスタッフ全員で共有することなど、スムーズなチーム医療を実現できる運用がなされているかを確認します。運用の設計をシミュレートして、最も良いと思われる方法を選択してください。

中小規模の医療機関でも多くのメリットが

中小規模の歯科医院では、これまでの紙のカルテでも問題がないため、電子カルテを導入する必要はないと考えている医師や経営者もいます。ですが、そのような医院でも、電子カルテによるメリットを享受することはできます。

電子カルテ導入は医院の診療や経営の効率化を図りますが、それは同時に、患者へのサービスの充実にも繋がります。患者の医院への満足度が高まれば、新規患者獲得やリピーターの増加が見込める他、保険診療から自費診療への流れも作りやすくなるでしょう。

さらに、窓口部分や会計部分も電子化することで、医療事務人員への負担軽減、プロセスの合理化などの効果も生まれるため、電子カルテは病院経営全般に大きく貢献してくれる存在だと言えます。

 
 
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