必読!歯科用電子カルテの手引き

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電子カルテメーカーの選び方

電子カルテの基本構造

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電子カルテは病院で様々な役割を果たす重要なシステムです。

病院にとって基幹となるシステムにも関わらず、規格の標準化はまだされていないのが現状です。

最近では国や民間が規格の標準化をするべきという議論がなされ、厚生労働省の標準的電子カルテ推進委員会が作成した資料に、標準的な電子カルテの構造の条件が記載されています。

総合病院をモデルとした電子カルテの構成要素には、大きく分けて4つの要素があります。

1つは診療支援として、検診基本事項の入力・画像や文書のテンプレート・アレルギーや薬歴の患者プロファイルなどです。

2つはオーダという指示で、その指示は診察系・治療系・看護系・管理系に分かれています。診察系は、病名・検体検査・生理検査・処置・画像診断があり、治療系は放射線治療・リハビリ・手術などが該当します。

看護系は透析・輸血・看護・入院基本事項などで、管理系は物品請求・予約・食事・栄養などが該当します。

3つは文書管理という、院内書類一式の管理になります。

ちなみに院内書類一式とは、説明書・診断書・同意書・紹介状・保険関係書類などが該当します。

最後の4つは、部門システムと言って、医事・薬剤・給食・手術・救急などの院内各部門のシステムになります。

電子カルテのメリット

以上のような多機能な電子カルテを導入することで、多くのメリットがあります。

例としては、

  • 患者情報の把握がしやすい
  • 紹介状などの文書作成が簡単になる
  • 過去や時系列のデータを手軽に扱える
  • カルテ保管場所の削減
  • 院内情報の一元化
  • 医療事務の効率化やカルテ管理の省力化
  • 会計待ち時間の短縮
  • インフォームドコンセントの充実

などが挙げられます。

メリットはたくさんありますが、導入して得られるメリットの中から、どれを重要視するのかをしっかり決めておきましょう。

重視するものを決めておけば優先順位がハッキリするので、オススメです。

電子カルテメーカーも大手企業から、小さなソフトウェアメーカーのものまで各種幅広くあります。

そんな数多くの電子カルテメーカーから最適なメーカーを選ぶ時も、何を電子カルテに求めるのか考えた上で、選ぶようにしましょう。

電子カルテの賢い選び方

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電子カルテを開発しているメーカーは、多数存在しています。

そんな中から自分の病院やクリニックに最適なものを選ぶことは簡単なことではありません。

電子カルテを賢く選ぶには、価格・機能・操作性・実績・サポートを考慮した上で、最適なメーカーの最適な電子カルテを選ぶようにしましょう。

例えば、資金に余裕がない場合は価格重視、パソコンがそもそも苦手な場合はサポート重視、ブランド志向が高い人は実績重視、特殊機能が必要な小児科や眼科の場合は機能重視で選んでいきます。

特にどんなメーカーが開発したのかは重要になりますので、ここではメーカーで電子カルテを選ぶ方法について、詳しく紹介したいと思います。

メーカーの信用度

どんな製品でもメーカーの信用度を調査しておくことは重要です。

信用度が低ければ、電子カルテの品質も低いことがあるからです。

電子カルテは病院などの施設で働く人が使うだけでなく、患者にも多大な影響を与えるので、メーカーの信用度から選ぶことは重要なポイントと言えます。

信用度をどうやってはかるのかというと、やはりサポートや実績を見ることが一番です。

電子カルテのサポート面を見る時は、導入時のサポートと導入後のサポートを確認しておきましょう。

導入前は導入前だけに一時的に必要になるサポートとなります。導入後は、いかに快適に使い続けることができるかの、法令改正時の対応・リモート対応・トラブル発生時の対応などのサポートをしてくれるか確認します。

導入後に気を付けたいポイントとしては、全部がオンラインでリモート対応してくれるわけではないので、サポート拠点が病院の近隣にあるのか、事前に見ておいてください。

電子カルテの導入実績を見る時は、導入実績が多ければ多いほど、信用度が高くなります。

導入実績を見る時は、全国的な導入実績はもちろんのこと、診療科ごとや地域ごとの導入実績も重要です。

また、病院など医療関係の施設では、他のシステムとの連携実績を見ておく必要があります。やはり連携実績もあればあるほど信用度が高くなるからです。

事業の継続性

事業の継続性も、電子カルテには購入して導入後に様々なサポートが必要になるので、重要なポイントです。

継続性も製品仕様では推し量ることはできないので、導入実績が継続性を知る上で参考になります。

医療ITの世界では、技術変革がかなりスピーディーに大掛かりに進むことがあります。10年後20年後も変わらないメーカーであるか見極めることは非常に重要というわけです。

ちなみに導入実績と、様々なトラブルに対する対応力は比例すると言われています。

事業の継続性を見誤った場合、違う電子カルテにしなければなりません。

最近では相互運用性と地域連携を目標に、診療情報の標準化が進んできましたが、メーカー間の互換性がないので、違うメーカーの製品へのデータの完全移行は不可能です。

そのためメーカーの電子カルテ事業が撤退する事態になってしまった場合、最初からやり直しとなってしまうわけです。最初に採用したメーカーの電子カルテ事業が継続しないとなったら、一大事となります。

導入する電子カルテメーカーの事業継続性を評価するのは、メーカーの継続性に対する評価・事業の継続性に対する評価の、2つの評価をしなければなりません。

メーカーの継続性に対する評価は、経営状況を評価するということです。評価方法は信用調査会社を利用すれば簡単に、経営状況の詳細を把握できます。

そこまでコストをかけて評価するのは、電子カルテそのものが、大病院で採用された場合は、数千万、数億という大規模投資になるからです。

信用調査会社に依頼すれば費用は掛かりますが、病院運営者にとっても検討業者に関係する、直近の経営状況や、今後の見通しなどの情報を集めて検討することは当たり前のことと言えます。

選定したメーカーが倒産して、製品サポートが停止…となることを考えれば、信用調査会社に依頼するくらいは安いものではないでしょうか。

調査結果だけを頼りに選定するのではなく、他のシステムと連携できるのかなど、多面的に最終決定していきます。

事業の継続性に対する評価は、そのメーカーが電子カルテ事業を継続していられる力が、どのくらいあるのかを評価します。

電子カルテ事業は、製品開発・品質の維持や向上・稼働後のサポートなど、膨大な工数を持っています。

それだけ多額のコストが必要となってしまうわけです。ユーザーが満足できる製品やサービスを提供し続けるには、スタッフ・設備を充実させて、利益も確保しなれければ、事業を継続していくことは難しくなってきます。

電子カルテだけ取り扱っている企業では、信用調査会社に依頼した結果だけでも、事業の継続性は判断できます。

しかし、複数の事業を取り扱っている会社の場合は、信用調査会社に依頼した結果に加えて、市場占有率つまり市場シェアを見て判断しなければなりません。

各メーカーの導入実績と市場シェアを見れば、ある程度の事業の継続性は分かります。

まとめ

電子カルテはどんどん普及しているシステムですが、導入する時のメーカーの選定は難しいものがあります。

ここではメーカーの信用度と事業の継続性の2つの視点から、最適な電子カルテメーカーの選び方を提案しています。

病院運営の良し悪しを決める重要なシステムなので、賢く選んで賢く使ってみてください。

 
 
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