必読!歯科用電子カルテの手引き

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歯科用電子カルテの選び方

電子カルテシステムを採用するなら考慮したい、選び方の5つのポイント

医療サービスの向上を主な目的として、病院やクリニックなどで急速に普及が進んでいる「電子カルテ」。患者だけでなく、医療従事者にとっても病院経営者にとっても多くのメリットがあります。こちらのページでは、電子カルテを現場に導入するにあたって気をつけたい「選び方のポイント」についてご紹介します。

 

選び方の5つのポイント

1 導入時の価格

電子カルテを導入しようと思った時、一番気になるのがコストでしょう。電子カルテシステムを活用するとなったら、病院やクリニックに合わせてカスタマイズしたシステムを購入するか、導入コストが抑えられるASPシステムをリースするか、いずれかを選ぶ必要があります。

前者の場合は、ローンやリースとは違って大幅な値引きをしてもらえることもあります。ただしこの方法は予算がないと難しく、医療システムを資産として計上し、管理・運用しなければなりません。月額費用を支払って必要な機能を使えるリースにした場合は、コストを抑えられる、一旦契約が終了したら再契約時に優遇されることもある、といったメリットがありますが、一定期間を超えないと解約できないという点はデメリットです。

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2 メーカーのサポート力

電子カルテを導入して使いこなすには、メーカーのサポートが欠かせません。サポート体制はメーカーによって変わりますが、ほとんどが電話やメールで行う一次サポートに対応しています。また、PC端末などで遠隔操作をしてくれるリモートメンテナンスやスタッフが駆けつけてくれるサポートサービスなどもあります。

2年に一度行われる診療報酬改定時には、想定外のトラブルが起こることもあります。そういった点では、駆けつけサポート体制を備えているメーカーは心強いでしょう。また定期的にシステムチェックしてくれるサービスなどもあります。どのメーカーがどんなサポートをしてくれるのか、事前に調べておきましょう。

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3 操作性・使用感

電子カルテシステムがいくら多機能でも、ユーザーインターフェースが使いにくい(分かりにくい)と「宝の持ち腐れ」になってしまいます。また、作成するのに時間ばかりかかってしまっては本業に支障をきたすことにもなります。そこで重要になるのが、インターフェースの分かりやすさ。とくに分かりやすさを左右するのは「配置」「配色」「導線」の3つです。

配置は、ボタンや枠のあるポジションのこと。「この操作は画面のこの場所でできる」というのが直感的に分かりやすいと大変便利です。配色は、「確認のボタンは赤」などのルールです。配色ルールに一貫性がないシステムは操作性が低いといえます。最後の導線は、画面遷移の規則性。ある操作だけ手順が違うと、スムーズに電子カルテを作れません。

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4 機能性・拡張性

インフォームドコンセントが重視されるようになってから、電子カルテには大きな変化が生まれました。最近では「POS」と呼ばれるシステムが用いられ、「問題志向型カルテ」として患者の生活習慣などもふまえたカルテが作られるようになっています。POS(Problem Oriented System)は、患者から提供される情報を客観的に分析し治療計画を行う方法のこと。今や、「これ抜きに電子カルテ作成はあり得ない」と言われるようになってきています。

こうしたシステムと連携したり、別の機能を追加したりしやすい電子カルテシステムだと、将来的な広がりがあって安心です。今後は「地域連携」や「在宅医療」などのキーワードが医療現場においてより重要になってくるでしょう。そうした分野を助ける機能をつなげられるシステムかどうかも、選ぶポイントになります。

5 実績

電子カルテシステムの選び方の最後のポイントは導入実績です。「実績が多いから優れている」とは言い切れない部分もありますが、導入数が多ければそれだけ多くの病院やクリニックに対して対応してきた(課題や悩みを聞き、それを解決してきた)事例が多いということになります。

実績が多ければ、医師や現場スタッフの要望を聞いている可能性があり、意見が多い部分からシステム改修を行うことができます。

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ここも抑えておきたい電子カルテの選ぶ際のポイント

上記以外にも、電子カルテには選び方のポイントがいくつかあるのでご紹介していきます。まず、電子カルテ導入の目的は、コスト以上に他医療機関との連携・情報共有にあるといっても過言ではありません。そのため、導入の際は他医療機関や公的な機関で使われているものと同じ規格・標準のものを選びたいところです。しかし、現在日本には電子カルテの明確な標準は存在しません。そのため、医院のある地域の他医療機関や中核病院と親和性の高い製品を選ぶほうが、導入後スムーズに運用できるでしょう。

もしも地域内で統一がとれていない場合は、日本国内でもっとも高いシェアを占めるメーカー、製品を選ぶことがベターといえます。理由としては、地域をまたいで他医療機関と連携がとりやすいうえ、いつか国内で標準規格が出来るとすれば、その時点でシェアの高い製品が該当する可能性が高いからです。

電子カルテは紙媒体と違い「場所をとらない」「劣化しない」「検索がスムーズ」などいくつもの利点を備えていますが、同時に紙にはない欠点も持っています。たとえば、セキュリティ面の問題です。紙であれば、すべてのカルテを金庫や施錠された部屋に置くことで、よほどのことがない限り安全は保障されていました。盗難以上に厄介な複製にしても、大量の紙カルテのコピーには手間と時間がかかります。

しかし、電子化されたデータとなると、セキュリティに穴があれば流出も複製も一瞬です。また、ファイアーウォールやスパイウェア・ウイルス対策などのセキュリティがカルテの開発運営会社頼りになってしまうため、よほど専門的な知識がないと自分では手の出しようがありません。

流出という事態が発生すると、医療機関としての信頼を失ってしまうことにつながります。そのためセキュリティに関してはどのような対策がとられているのか、納得するまで説明してくれる運営元の電子カルテを選ぶようにしましょう。

もう一つ、紙にはなかった電子カルテの弱点は「電力がないと機能しない」という点です。災害時や、それほど大きいものでなくても停電時、もしくは何らかの理由(プラグを抜いてしまった等)で電力供給が絶たれた場合に「どのくらいバッテリーは持つのか」「内部の記録はどうなるのか」「バックアップはどのくらいの頻度で中央に送られているのか」が重要になってきます。

同様に、機械のエラーやフリーズなどがどのくらいなのかという安定性も重要です。紙でも電子でも、同じくらい損害を被るような巨大な災害でない限り、非常時の備えをしておかずにデータ消失してしまうのでは、患者さんからの信頼は得られません。遠隔リモートメンテナンスの有無や、サポート窓口のレスポンスの早さなども見て、イレギュラーな事態に強い製品を選ぶようにしましょう。

電子カルテを扱うのは、院内で一人とは限りません。操作が難しくなく、わかりやすいマニュアルがあることも重要ですが、それとは別に院内での運用マニュアルを作成する必要があります。

 

 

マニュアルのひな形が添付してある製品もあるでしょうが、やはり実際に使う医院ごとで状況に応じたマニュアルを作ることが、効率的な医療の提供につながっていきます。マニュアル作成は労力を要す緻密な作業のため、この作成を製品開発側がサポートしてくれるかどうかが大きな違いになることは間違いありません。特に大きめの医院で電子カルテを導入する場合には、とても重要なポイントといえるでしょう。

最後に、やはり重要なのは歴史や業界での評判、規模など、製品の開発元を知ることです。いったん電子カルテを導入すれば紙に戻すことはほぼなく、システムが老朽化すれば新しい製品に替えることになります。

また、スパイウェアなどは日々進化しており、その対策としてバージョンアップが常に必要となります。その際の移行がスムーズかどうか、最新のセキュリティ環境を保てるかどうか、これらは製品だけで判断できるものではないため、信頼できる開発元の製品を選ぶことも非常に大切な点といえるでしょう。

 
 
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